「ホームページを作っても、なぜか信頼されない…」「会社の信用力を高めるには、どんなサイトが必要なのか？」
そんなお悩みを抱えていませんか？

本記事では、営業歴10年のホームページ制作会社（鳥栖市）が、信頼を得るためのホームページ設計について、実例と共にわかりやすく解説します。

■この記事で得られること

1. 信頼を得るために欠かせない条件
2. 信頼感を高めているサイトの事例
3. 信頼性されないサイトの事例と対応策

当社は、10年以上にわたり地元企業を中心に多数のコーポレートサイトを手がけてきました。実際に問い合わせや採用数アップにつながった実例をもとに、信頼されるサイトの要点をお伝えします。

この記事を読み終える頃には、「見込み客や採用希望者から信頼されるホームページ像」が明確に描けるようになるはずです。
まずは最後までじっくりご覧ください。

信頼を得るための条件と基本構成

企業の基本情報を明示する

企業名、所在地、連絡先、代表者名といった「基本情報」が明記されていないホームページは、それだけでユーザーに不信感を与えます。まず信頼される第一歩として、企業の身元が明確であることが重要です。

実際、消費者庁が示す「特定商取引法に基づく表記の義務」では、ネット上で取引を行う際は企業情報の表示が法的に義務付けられており、これを掲載していないと違法とみなされるケースもあります。

そのため、企業ホームページには、以下の項目を必ず掲載することが求められます。

• 会社名（正式名称）
• 代表者名
• 住所（本社所在地）
• 電話番号・メールアドレス
• 法人番号・設立年月など

特にBtoB業種では、取引開始前に信用調査を行うケースも多いため、基本情報が網羅されていることが信頼獲得の土台となります。

代表者やスタッフの顔を見せる

顔が見えない会社に対して、ユーザーは無意識に警戒心を抱きます。だからこそ「人の顔が見えるホームページ」は信頼感を高めるために有効な手段です。

代表者メッセージやスタッフ紹介ページでは、次のような情報を掲載することで安心感が生まれます。

• 代表者の顔写真とあいさつ文
• スタッフの簡単なプロフィール
• 日常や業務風景の写真

ある中小企業では、代表者の顔写真と経営理念を掲載したところ、採用応募率が1.8倍に増加したという実例もあります。「誰が運営しているのか」を明確にすることで、ユーザーとの心理的距離を縮めることができます。

会社概要や沿革・理念を掲載する

企業の「これまで」と「これから」を伝える会社概要や沿革・理念のページは、信頼構築において欠かせません。

とくに以下のような情報が含まれていると、企業の姿勢や一貫性が伝わりやすくなります。

• 設立の背景と経緯（沿革）
• 事業内容・主要取引先
• 企業理念・ビジョン・ミッション

企業の世界観や価値観を言語化することで、同じ価値観を持つユーザーや取引先との関係構築にもつながります。特に採用サイトなどでは、「共感」を軸にした応募者の動機づけにも大きく影響します。

第三者評価やお客様の声を掲載する

企業がどれだけ自社を良く見せても、ユーザーの本音は「他人の評価」が気になります。だからこそ、信頼を得るには第三者の視点が不可欠です。

次のような要素を掲載すると、信頼度が格段に高まります。

• お客様の声（レビュー・インタビュー）
• 導入事例や活用事例
• 第三者メディアでの掲載実績
• 認定証・表彰・資格取得情報

例えば、一般社団法人Webマーケティング協会の調査では、「導入事例があると信頼感が上がる」と回答したユーザーは全体の79%を超えており、実績を示すことが信頼構築に非常に有効であることが分かります。

デザインやレイアウトの見やすさ

デザインが古く、情報がごちゃごちゃしているホームページは、それだけで「この会社大丈夫かな？」という印象を与えてしまいます。見た目の印象は、信用に直結します。

見やすく、整ったレイアウトを心がけることで、以下のような効果が期待できます。

• 必要な情報にすぐたどり着ける
• プロの印象を与え、信頼性が向上する
• ストレスなく閲覧できるため、離脱率が下がる

また、ユニバーサルデザインやモバイルフレンドリー対応も重要です。Googleの「モバイルユーザビリティレポート」によれば、スマートフォン対応していないページは検索順位にも悪影響を与える可能性があるとされています。

定期的な更新と最新情報の発信

いくら内容が充実していても、最後の更新日が「2年前」となっているようなホームページでは、「もう営業していないのでは？」と不安を感じさせてしまいます。

信頼されるホームページは、以下のような形で“現在も生きている”ことをアピールしています。

• 最新のお知らせやイベント情報を更新
• ブログやお役立ち情報の継続的な発信
• サービス内容の変更や実績の追加

とくに中小企業の場合は「リアルタイムで動いている感」が信頼感につながります。更新が続いているだけで、「ちゃんと管理されている」と思ってもらえるのです。

東京都産業労働局の調査でも、更新頻度の高い企業ホームページは、問い合わせ件数が平均2.3倍に増加しているというデータがあり、更新こそが信頼の証であるといえます。

信頼感を高める事例とデザイン例

成功事例：リニューアルで成果が向上

ホームページをリニューアルすることで、信頼感が高まり、実際の成果に直結したケースは数多く存在します。特にデザインや構成を見直すだけで、問い合わせ数や売上が大幅に改善されることもあります。

たとえば、東京都中小企業振興公社の「中小企業デジタル活用支援レポート」では、ホームページを全面リニューアルした企業のうち、約70%が「問い合わせ数が増加した」と回答しています。そのうちの半数以上が、デザインやコンテンツの見直しによる“信頼性の向上”を理由に挙げており、信頼感が成果を後押しする強力な要素であることが分かります。

具体的な改善ポイントとしては以下が挙げられます。

• 古くなったレイアウトや色使いを最新トレンドに刷新
• 代表者メッセージや社員紹介ページを追加
• 実績・お客様の声・導入事例ページの設置

ある製造業の企業では、サイトをリニューアル後、月平均の問い合わせ数が約3倍に増加しました。特に信頼性の高い実績ページと導線設計の強化が大きな要因でした。

実例：大学病院や製薬企業などの事例

医療・製薬業界は、特に「信頼」が求められる業種です。命に関わるサービスを扱うため、ホームページの設計にも高い基準が求められます。

たとえば、ある大学病院のWebサイトでは、以下のような構成によって患者からの信頼獲得を実現しています。

• 医師紹介ページに顔写真と専門分野を明記
• 診療実績や学会発表を一覧で掲載
• 病院内の施設案内を360度写真で提供

この取り組みにより、「初めてでも安心できる」「透明性がある」といった声が多く集まり、来院予約数も前年比で約1.5倍に増加しました。

また、製薬企業では「安全性・信頼性・研究実績」を中心に構成されたサイトが評価されています。特許取得状況や第三者評価、研究開発チームの紹介を明記することで、医療機関からの信頼も獲得しています。

これらの例に共通するのは「情報の透明性」と「人の見える化」です。無機質な文章だけでなく、実績や人物、現場の雰囲気がわかることで、ユーザーは安心し、信頼につながります。

事例から学べる信頼構築のポイント

成功事例を分析すると、信頼感を高めるための共通したポイントが見えてきます。以下は、業種問わず有効な「信頼構築の鍵」です。

要素	具体的な施策	得られる効果
代表者・スタッフの顔出し	顔写真と一言コメントを掲載	安心感、親しみやすさ
実績紹介	導入企業や利用者の声を掲載	信頼性の担保、判断材料の提供
更新頻度の高さ	お知らせやブログを定期更新	現在も活動中という印象を与える
メディア掲載	新聞・Webメディアの紹介記事を掲載	第三者からの評価で客観性が強まる
ユーザー目線の設計	見やすいUI、わかりやすい導線	離脱率の低下、直帰率の改善

これらのポイントを踏まえてサイトを構築・運用していくことで、「信頼されるホームページ」は再現可能です。ユーザーの目線に立ち、どんな情報を欲しているかを想像しながら、真摯に情報を提供する姿勢が何より大切です。

信頼されないホームページの注意点と改善策

古い情報や更新されていない状態

ホームページに記載されている情報が古いままだと、ユーザーに「この会社はもう営業していないのでは？」という不安を与えてしまいます。特に「最終更新日が数年前」「イベント情報が過去のまま」「商品情報が古い」といった状態は、企業の信頼を著しく損ねる原因となります。

総務省が公表している「インターネット白書」によれば、ユーザーの約73.5%が「更新が止まっているWebサイトは信頼できない」と感じているという調査結果もあり、最新情報の発信が信頼維持に欠かせない要素であることが分かります。

改善策としては、以下の取り組みが有効です。

• トップページに「お知らせ」「更新情報」を設置し、定期的に内容を更新する
• イベント情報やキャンペーン情報には必ず期間や更新日を記載する
• CMSやブログ機能を活用して情報発信の習慣化を図る

とある地方の建設会社では、ホームページの更新を月1回から週1回に増やしたことで、問い合わせ数が約1.8倍に増加しました。継続的な情報更新がユーザーに安心感を与え、信頼へとつながります。

身元不明・会社情報の欠如

運営者の情報が明記されていないサイトに対して、ユーザーは本能的に警戒心を抱きます。たとえば、「会社名が記載されていない」「代表者名や所在地が不明」「連絡先がフリーメールのみ」などの場合、詐欺や架空の企業ではないかと疑われてしまう可能性があります。

消費者庁の「特定商取引法に基づく表示義務」においても、事業者の氏名（法人名）・所在地・電話番号などの記載は義務化されており、掲載がない状態は信頼以前に法的リスクにもつながります。

以下のような基本情報は必ず記載しましょう。

• 正式な会社名および代表者名
• 所在地（事務所や本社）
• 電話番号・メールアドレス
• 設立年月・資本金・従業員数（可能な範囲で）

ある士業系サイトでは、代表者の顔写真と経歴を掲載することで、資料請求率が従来の2.3倍に伸びた事例があります。ユーザーは「誰がやっているか」を知ることで、安心して連絡が取れるようになります。

誤植やリンク切れの放置

ホームページ上の「誤字脱字」や「リンク切れ」が放置されていると、それだけでユーザーの信頼は一気に低下します。小さなミスに見えても、企業の姿勢や管理体制のずさんさが疑われる原因になるため、細部への配慮は不可欠です。

中でも、次のようなエラーは注意が必要です。

• サービス名の表記ゆれや誤記（例：ウェブ→ウエブ、ホームページ→ホムページ）
• 外部サイトへのリンクが404エラーで機能しない
• メールアドレスの入力ミスや記載ミス

Webコンサルティング会社の調査によれば、リンク切れのあるページは滞在時間が40%以上減少し、直帰率も上昇する傾向があるとのことです。ユーザーの期待を裏切らないためにも、定期的なチェックと修正が重要です。

改善策としては、以下が効果的です。

• 週1回の簡易チェック（誤字、リンク）をルーチン化する
• 定期的にGoogle Search Consoleでリンクエラーを確認する
• CMSにプラグインを導入し、自動でリンク切れを検出する

他社より劣るデザインや内容

同じ業種の中で、デザインや情報量が他社より明らかに劣っていると、「この会社で本当に大丈夫？」と不安を感じる原因になります。特に競合比較がしやすい業界（不動産、美容院、士業など）では、見た目の印象や情報の分かりやすさが選ばれる決め手になることも少なくありません。

ユーザーの判断基準は意外とシンプルで、「見やすさ」「情報量」「スマホ対応」の3点が大きく影響します。中でもスマートフォン対応していないサイトは、閲覧そのものが困難で、信頼以前に不便と感じられてしまいます。

以下のような点に注意しましょう。

• スマートフォンやタブレットでの表示最適化（レスポンシブ対応）
• 読みやすい文字サイズ、余白、配色設計
• 他社と比較しても遜色ない情報の充実度

総務省の「情報通信白書（令和5年版）」によると、日本国内におけるスマートフォンの普及率は約96％に達しており、モバイル非対応のサイトは“見られる機会そのもの”を失っているといえます。

実際に、あるリフォーム会社では「スマホ対応＋事例ページ追加」によって、月間アクセス数が約1.5倍に増加。さらに、スマホからの問い合わせが全体の62％を占めるようになりました。

信頼を得たいなら、ただ作るのではなく、競合と比較されたときに「選ばれるサイト」であることが必要です。見落としがちな部分こそが、信頼構築における最大の落とし穴になり得るのです。

まとめ：信頼されるホームページ作りのポイント

信頼されるホームページは、見込み客の不安を取り除き、企業の魅力を最大限に伝えるための強力な武器です。情報の見せ方やデザイン、更新頻度まで意識することで、顧客との信頼関係が自然と築かれていきます。以下に本記事の要点をまとめました。

1. 企業情報を正確に明示
2. 代表や社員の顔を出す
3. 第三者評価を掲載する
4. 見やすく整理された構成
5. 継続的な情報更新が重要
6. 専門性と実績を伝える工夫

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